| 月刊：考研レビュー既刊分─２０１１年８月 |
| ２０１１年 ８月号 ４週：これからの働き方を考える |
| ３週：知的業務の生産性の三要素 |
| ２週：情報セキュリティの実践は..：考房だより７０ |
| １週：自己呈示力 |
これからの働き方を考える
世界は急激に変りつつあるように見えます。しかし、人の目に見える
形での現れ方が急激だっただけで、急激さは見えるだけのことかもしれ
ません。今に至るまでの長い時間をかけて、世界の底流にあるものは
ゆっくりと着実に変化してきたようにも感じます。
こうした変化は私たちに何をせよと迫っているのでしょうか。最も
多くの人に関わることは、「働き方を変えよ」ということではないで
しょうか。世界が変れば、その中での働き方も変るということです。
大雑把に「働き方」と言ってしまいますと掴みどころが曖昧で、何を
どう変えればよいのか、イメージが湧いてきません。そこで、これを
勝手に思い付くままに分解してみました。
・何のために働くか
・何を目指して働くか
・どんな意識を持って働くか
・自分が働くことによって何に貢献したいか
・自分が働くことを社会にどのように受け止めて欲しいか
・自分が働いた成果を顧客にどのように受け止めて欲しいか
・一緒に働く人たちとどのような関係でありたいか
ランダムに浮かんだままを書いていますので、まだまだ上がってきそう
ですが、こんなところで止めます。
何れにせよ、上記しましたような項目に対する意識が、世界の変化と
ともに変っていかざるを得ない、という現実が迫っているような感じが
しています。
こうしたことを考える上で、一つの参考になると思われる本に思い
当たりました。２年ほど前に読んだ本です。
「目に見えない資本主義 −貨幣を超えた新たな経済の誕生−」
田坂広志著 東洋経済新報社刊
今、世界全体を覆う未曾有の経済危機は、「グローバル資本主義」に
内在する本質的な危機である、と指摘する著者の資本主義の未来に
関する予見と言えるものです。
この本に書かれている主なポイントを以下に紹介します。
資本主義の土台となっている「経済原理」において、今後５つのパラ
ダイム転換が起こると主張されています。それは次の５つです。
１．「操作主義経済」から「複雑系経済」へ
２．「知識経済」から「共感経済」へ
３．「貨幣経済」から「自発経済」へ
４．「享受型経済」から「参加型経済」へ
５．「無限成長経済」から「地球環境経済」へ
複雑系経済とは、企業や社会などのシステムが極めて高度な複雑系に
なった経済のことです。複雑系とは、端的に言いますと「生命的なシス
テム」と呼ぶことができます。
全てのシステムは複雑になりますと、あたかも生命を持っているかの
ような挙動を示します。それは、外部から人為的に働きかけがなくても
自然に秩序や組織が生まれてくる「自己組織化」とか、システム内の
小さなゆらぎが、システム全体の巨大な変化を引き起こす「バタフライ
効果」といったものです。
この複雑系経済の最大の問題は、意図的に操作できないことです。一方
これまでの経済は「操作主義経済」と呼べるもので、「政策誘導」とか
「市場操作」といった言葉に象徴されています。
そして、今の状態は、人為的操作ができない複雑系経済の性質を強めて
います。こうした複雑系経済への対処法は、「管理」か「放任」かの
二者択一ではなく、「自律」という方法です。
即ち、今後の世界の経済秩序を考える時、私たちは、自由競争の維持、
政府規制の強化、といったこと以外に、「自己規律の促進」という
第３の方法を重視しなければならないのです。
知識経済とは、知識や知恵というものが最大の資源や資本になる社会
や経済のことです。これが提唱されて以後、その中身は深くかつ広く
なってきました。知識資本→関係資本→信頼資本→評判資本→文化資本
といった発展を示しています。
もはや、特許や知的財産といった「狭義の知識資本」だけが知識経済を
動かしていけるものではありません。知識、関係、信頼、評判、文化
といった「広義の知識資本」の根底にあるものは「共感」です。今や、
共感は経済活動上の強力な要素となっていると言えるのです。まさに、
「共感経済」への転換が始まっているのです。
今は貨幣経済が優勢な時代ですが、善意から相手に物を贈る贈与経済
が存在しています。そして、この贈与経済は、ボランタリー経済（自発
経済）と呼ばれ、家事や育児、地域の清掃活動などに生きています。
ボランタリー経済は貨幣という尺度で測れないため、目に見えない経済
活動でした。また、家庭や地域に限られていたため、片隅での経済活動
でした。それが今、ウェブサイトやブログの普及・拡大により、目に
見える経済活動になってきたのです。
アマゾンで好評の書評は、読者の自発的意志により無償で提供されて
います。即ち、アマゾンのビジネスモデルは、貨幣経済とボランタリー
経済が融合した「ハイブリッド経済（融合経済）」と言えます。
これからは、こうした融合経済への転換がさらに進むと思われます。
これまで、商品やサービスの開発は企業が行い、消費者はそれを享受
する立場でした。これからは、消費者は企業と協力して商品やサービス
の開発に参加するようになります。その傾向は既に現れ、今後ますます
進展していくものと思われます。こうしたことは、人々の幸福感に関係
しています。
人が幸福感を得ることができるのは、たとえ現在の社会が多くの問題を
抱えていても、その社会がより良い社会へと変革を遂げていくことが
信じられるからです。
そしてその幸福感は、人々が社会の変革に参加している時、大きく
高まるのです。参加型経済は、人々の幸福感を高めていく上で、極めて
大切な意味を持っているのです。
多くの人に認識されているように、現在の地球環境問題は、私たちに
天然資源の有限性を深刻な形で教えてくれています。今求められている
のは、無限の成長経済から有限を前提とした地球環境経済への転換なの
です。
その答を語るには相当な困難が伴いますが、向かうべき方向を示唆する
興味深い言葉があります。「ＧＮＨ(Gros National Happiness)」、
即ち、「国民総幸福度」と呼ばれるものです。
このＧＮＨを高めるための大きなカギは、「豊かさ」を貨幣経済のパラ
ダイムだけで評価することをやめることです。社会に存在する価値を、
貨幣という単一の尺度で測ることにより、私たちは多様な価値を多様な
視点で見つめる力を失ってきたのではないでしょうか。
多様な価値を多様な尺度で評価することは、既に萌芽が見えています。
アマゾンの書評に現れている評価者の個性的な文章による評価、他者の
コメントに価値を感じ取るブロガーたちの行動、といったインター
ネットの世界で広がっていることにそれが感じられます。
「多様な価値を多様な尺度で評価する方法」は、上述のようにインター
ネットの世界で生まれつつある原初的な段階です。こうした動きの
向うに、社会に存在する多様な価値を多様な視点から評価する方法が
生まれてくることでしょう。
本の紹介は以上の通りです。
そろそろ、こうしたことにも考えを巡らし、自分の働き方、仕事の
進め方、管理の仕方、経営の仕方について、これからの在り方を探る
時が到来していると言えそうです。
知的業務の生産性の三要素
知的業務の生産性を高めることが企業の大きな課題となっています。
知的業務とは、作業を中心とした製造現場における業務とは異なり、
業務を行っている当人以外には、何をしているかが見えない業務です。
開発、設計、営業、多くの管理業務などがこれに相当します。
こうした知的業務に関しても、生産性を上げるために多くの取組みが
為されてきました。しかし、そのほとんどは作業効率を高めるための
取組みだったと言えます。
例を上げてみますと、ＯＡ機器の導入やＩＴ化、１人１人の個人能力の
向上、業務や機能の細分化と同種同類作業の集中化、といったことが
実施されてきました。こうしたことによって業務の効率化が実現され、
生産性が向上したことは誰もが認めるところとなっています。
こうした好ましいと思われる業務環境の下でも、仕事を続けていき
ますと新たな問題が見えてくるものです。望ましいと思って実行した
ことが逆に阻害要因となって現れたりするようです。
それは次のようなことです。
・確かに作業効率は良くなったがミスや手戻りといったものが増えた
・平行作業のアンバランスによって期間が伸びたりしている
細分化された一つ一つの業務は非常に効率良く処理されていきますが、
余計な作業ややり直しが発生したりする訳です。また、思いもよらぬ
ところで手待ちや滞留が発生したりして、予定していた期限に間に合わ
なかったりするのです。
開発プロジェクトのような業務に、こうしたことが顕著に起こっている
ようです。こうした業務を頭に置いて、この問題の解決の道を考えて
みようと思います。
製品開発にしろ、技術開発にしろ、システム開発にしろ、開発プロ
ジェクトのような業務で一番重視されるのは技術です。技術が不充分
ではこうした業務は成り立ちません。
そこで先ず第一に考慮されることは、メンバー１人１人の能力の向上で
あり、これを欠くことはできません。このことは広く認識されています
ので、ほとんどの企業では、１人１人の能力向上に積極的に取り組んで
きました。しかし、これだけで対処しようとしても無理であることが
判ってきたのです。
製造業の某社では開発プロジェクトの生産性を高めようとして、社員
１人１人の能力向上を目的とした技術研修を増やすことで対応してきま
した。しかし、抜本的な解決には至りませんでした。
そこで、改めて開発過程で起きたミスの原因を調べてみました。およそ
７０％が技術的なものではなく、現場で働く担当者間の不充分な情報
共有にあることが判明しました。
例えば、仕様書の読み違い、といったことです。書いた人と読む人との
間に情報共有なされ、認識の一致が実現していれば、こうしたミスが
起こることはありません。
今では、数人のチームで話し合いながら仕事を進める、というような
昔ながらの光景はほとんど無く、ソフトウェア開発の部門では終日パソ
コンと向かい合ったままというのが珍しくないようです。
昔の仕事の仕方ではごく自然に情報共有ができていたのに、今のやり方
では、それができなくなっていることが判明した訳です。そこで、今の
仕事の仕方の中に、情報共有が自然に行われる仕組みを作るための改善
活動が始まりました。
セクションやプロジェクトチーム単位で「ワイガヤミーティング」、
「見える化計画」、「やったこと、分ったこと、次にやることを明確に
して共有する手法」などの実践に取組みました。
こうした活動を通して、ミスや手戻りは減少しました。セクションや
チーム内に過度に多忙の人がいれば、誰かが気付いて助けたり指導
したりできるようになり、手待ちや滞留も少なくなりました。
そればかりか、開発するソフトウェアの品質も上がったとのことです。
こうした活動の中で掲げられた合言葉があります。
「１人で考えない、１人で作らない」というものです。従来の「隣は
何をする人ぞ」の状態から大変革を遂げたのです。
以上のことから判ることは次のようなことです。
・技術は重要性では第一位にある
・関係者の情報共有が生産性を大きく左右する
・情報共有が当り前にできる仕事の仕方が重要である
知的業務の生産性を左右する三要素、技術、情報共有、仕事の仕方に
目配りを怠らないようにしたいものです。
情報セキュリティの実践は..：考房だより７０
組織の内部統制の法制化に対応して、ＩＴ全般統制、情報セキュリ
ティガバナンスを手掛けてこられた、情報産業分野の専門家から説明を
していただきました。その上で、身近な問題および世間を騒がせている
問題に関して質議応答と意見交換を行いました。
・情報セキュリティの重要性が社会的に認識され、広く知られるように
なったのは、内部統制の法制化からだ。
・情報セキュリティの脅威はおおよそ次の９種類である。
＊外部からの不正アクセス → 破壊、改竄、踏み台、など
＊外部からの侵入 → 機密情報の漏洩による社会的信用の失墜
＊なりすまし → 機密情報の漏洩による社会的信用の失墜
＊電子データ管理の欠陥 → 障害時には情報消失も
＊情報漏洩（Web）→ 社会的信用の失墜
＊情報漏洩（mail）→ 管理責任を追及される危険
＊内部犯行による不正アクセス → 管理責任を追及される危険
＊ウィルス蔓延 → 経済的損失、加害者になる危険
＊内部の不正アクセス → 社会的信用の失墜に発展する危険
・情報セキュリティガバナンスにおいては、セキュリティ管理と
セキュリティ監査とがつながりを持つ必要がある。
・セキュリティ対策は次の４つのシーンを対象としている。
＊セキュリティ管理／セキュリティ監査
＊外部からの攻撃に対するセキュリティ対策
＊一般社員・職員に対する管理・統制
＊システム管理部門における管理・統制
・ＩＴ全般統制に活用されるフレームワークとして、次の３つがある。
＊COBIT(Control Objectives for Infomation and Related
Technolojy)
＊ISMS(Infomation Security Managema[ent System)
＊ITIL(IT Infomation Library)
中でも、COBITが最も一般的に使われている。
・ＩＴ全般統制の４つの観点とは、
＊プログラムの開発
＊プログラムの変更
＊コンピュータの運用
＊プログラム、データへのアクセス である。
・COBITでは、ＩＴ全般統制の成熟度を６段階で定義している。
０：不在 コントロールが存在せず、課題があることも認識
されていない状態
１：初期状態 課題が認識されているが、標準が存在せず、担当者
ベースで対応している状態
２：再現性 公式な手続はないが、担当者が概ね同一の手続を
再現できる状態
３：定義 手続が標準化、文書化されており、研修等により
周知されている状態
４：管理 プロセスに対してＰＤＣＡサイクルが適用されて
いる状態
５：最適化 プロセスが最適化され、ベストプラクティスの
レベルまで高められている状態
成熟度３：までを達成し、その後に４：へ、５：へ、とレベルアップ
に取り組んでいくのが好ましいだろう。
・COBITでは、この成熟度をベースにして半年に１回の運用テストを
定めている。これでは、質問への回答を評価して結果を判定する。
・ＩＴＡＣの運用評価テスト、というものがある。業務プロセスをＩＴ
アクセスコントロールの９つの視点から捉え、リスクコントロール
マトリックスを展開して評価するものだ。
・ＭＡＣ認証というものがある。これを適用すれば、個別の機器ごとに
接続される状況が判る。どの機器が接続されたかが明確に把握でき、
認証外の機器の接続を排除できる。
・とにかくリスクを明らかにして、システムでカバーできないものが
あれば、人的にカバーできるようにすることが重要だ。
・一般社員・職員に対する管理・統制のレベルは、次の６つのレベルで
考え、レベルアップに取り組み続けるのがよいだろう。
レベル０：ＩＤ／パスワードのみで利用者を制限
レベル１：端末構成の状況を把握し、ウィルス対策を徹底
レベル２：社員・職員の不正な操作を制限し、情報を守る
レベル３：端末側にデータは置かず、ファイルサーバーで集中管理
レベル４：重要情報を扱う業務や部署を絞って操作制限
レベル５：複数業務のＩＤを統合管理し、確実な本人認証
レベル２までを何とか実現し、その後もレベルアップの取り組みを
続けるのがよいだろう。
レベル２とは、ＰＣ、ＵＳＢメモリー、メール、印刷物などから
情報の持出しや流出を防ぐための操作の禁止やログの収集を行い、
個人の持込みＰＣなど管理外ＰＣのネットワーク接続を機器認証
（ＭＡＣ認証）により排除しているレベルである。
一通りの説明後、具体的な理解のために、現実に発生しそうな問題の
原因とそれへの対処方法を示す、幾つかのエピソードトレーニングを
行いました。
その後に意見交換された内容を以下に上げておきます。
・徐々にレベルアップしていこうとする取り組みは、ＩＳＯの認証の
取得・維持活動と同じだ。そう考えれば取り組みやすい。ＰＤＣＡの
管理サイクルを回すことが重要であることも、ＩＳＯに符合する。
・ウィルスの生成とその防止ソフトの開発との関係は、所謂ドロナワ的
だと感じているがどうだろうか。趣味と金儲けとが微妙に絡み合った
妙な関係のようだ。
・シェアの小さいＯＳや旧パージョンのＯＳなどは、ウィルスなどに
犯されにくいと聞いている。実際、MacOSが隆盛でなかった時代には
ウィルスは全く侵入して来なかった。愉快犯にとっては、大多数の
人々が右往左往するのでなければ楽しくないのだろう。
・ハッカーグループに対しては、全面対決企業と妥協企業があると
聞いている。この度のソニーの膨大な情報漏洩事件も、ソニーが前面
対決企業であることを狙ってのことだ、との報道もあった。
・サイバー攻撃を国家戦略としている国さえもある、インターネット
空間は無法地帯のようなものだ。そこを歩き回ろうとすればそれなり
の知恵がいる。妥協企業の姿勢もそのための知恵の一つだとも言え
そうだ。
・罰則強化とか公安の取締り強化とか、もう少しなんとかならないの
だろうか。
・ハッカーソフトを作った人は、核兵器を作った科学者と同類だ。
・孔があれば必ずハッカーが入り込むと受け止めるほうがよい。確率は
１００％だ。
・最近よく使われるようになった「ワンタイムパスワード」は、情報
セキュリティ対策としてかなり効果が高い。
・情報セキュリティ対策として重要なことは、自分あるいは自社はどこ
までできているか、どこに危険が残っているかを的確に認識した上で
対処法を考え、継続的にレベルアップを図っていくことだ。
・情報セキュリティ対策のポリシーは、自分あるいは自社の実態と能力
に応じて掲げるべきだ。世間には、観念的な文書などから借りてきた
ようなポリシーが多いが、これでは効果的な対策は打てない。
以上のような内容でした。現代社会では、情報セキュリティは必須
事項になりつつあります。今回の内容がお役に立つようでしたら幸いに
思います。
自己呈示力
自分をどのように見せるかは、事を運ぶ上で大きな影響力を持って
います。協力者や相手や周囲の人たちに好感を持って見られることに
なれば、事をうまく運ぶことができます。即ち、自分を見せる力は、
事を成す上での重要な要素の一つだと言えます。
瞬く間に普及したブログは、書かれている内容はごく個人的な他愛
ないものが多いのですが、素直な自己開示がされていて、これが普及の
大きな要因になったと言えます。このように、自分を素直に開示する
ことは相手に親近感を抱かせ、人間関係を育む力を持っているのです。
心理学の上では、これを“自己開示の法則”と呼びます。自己開示とは
自分をありのままに見せることですが、これに演出が加わりますと
“自己呈示”と呼ばれます。自己呈示とは、自分をどのように見せるか
ということです。自分を見せる力とは、自己呈示力に他ならないと
言えるでしょう。
社会心理学によりますと、この自己呈示には２種類の方略があると
されています。１つは、自分の長所などの好ましい部分に関する情報を
見せる「自己誇示的方略」と呼ばれるものです。
そしてもう１つは、自分の欠点などの好ましくない部分を見せることで
相手の同情や哀れみを誘い、好感に結び付けていく「自己卑下的方略」
と呼ばれるものです。
自己誇示と自己卑下とでは、どちらが好感度が高いのでしょうか。
これに関して愛媛大学教授の中村雅彦氏の研究論文があります。
それによりますと、自分の長所をアピールし過ぎても、逆に、欠点
のみをアピールしても好感度は下がっていました。最も好印象を与えた
のは、一定の割合で両方をミックスして呈示した者だった、という結果
が得られたのでした。
その割合というのは、自己誇示が６０％、自己卑下が４０％というもの
でした。この割合で自己呈示した人たちに対する好感度は、突出して
高かったのでした。
１つの事例を紹介します。
ある家具店がニュースレターを創刊しましたところ、顧客から好意的な
反響が多く寄せられました。この店では毎年、絨毯のセールを企画して
いました。ニュースレター創刊号の話題もそれにまつわるものが中心と
なっていました。
その内容には、「実はこの絨毯セールは準備がとてもたいへんで、毎年
シーズンになると憂鬱になる」といった、商人らしからぬ想いなども
織りまぜながら、そんな苦労があっても自分は絨毯を売るのが好きだ、
等々の気持が表現されていました。
このニュースレターが好感を持たれたのは、自己誇示と自己卑下を
ミックスする割合が恐らく理想的だったのだろうと解釈されます。この
ニュースレターが切っ掛けとなってこの店への好感度が高まり、これが
その後の業績に結び付いていったことは想像に難くありません。
仕事をする上でも、仕事以外で何かをする場合でも、自己をどう
見せるかは、ことの成り行きに大きく影響します。好感度を生むような
見せ方は、あらゆるケースで有効であろうと思われます。
以上に述べましたようなことから、自己呈示力の重要さを感じ取る
ことができると思います。自己呈示力が、事を成す力、即ち、仕事力の
重要な部分を占めていることを知り、これを適切に養成することを
疎かにしないようにしたいものです。
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