| 月刊：考研レビュー |
| ２０１５年 ６月号 ４週：活かせる部分に注目する |
| ３週：文章を絵にする |
| ２週：一般教養の力について：考房だより１１６ |
| １週：一人一人が能力を高め発揮できる |
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活かせる部分に注目する
あるべき姿あるいは理想の状態と、現実の姿あるいは状態とを比べ、
その差異を問題として認識し、何をどのようにしてその差異を埋めて
いくかを考えて実行する、といったことが問題解決の教科書に書いて
あります。
そして実際に改善活動などで使われる手法でもあります。しかし、
この手法でうまく効果的に問題が解決されないことも多いのです。
それには次のような理由はがあります。
・或ることに対する不満が、本当に重要な問題を隠してしまう。
・こうした手法によって認識された問題の解決策が、個人や組織の
長所や活かしたい部分とマッチしないため、強みを活かしきれない。
といったことです。
なぜこうしたことが起こりやすいのでしょうか。また、問題認識の
初期段階でこうしたことを防止する方法があるのでしょうか。これまで
の活動を振り返り、関連情報を集め、正解らしきものを探ってみました。
まずは不満の存在から入ってみます。組織の中で重要な位置を占める
部分に不満があってこれが強い時、その影響力の強さから、この不満が
組織の問題の全てだという見方が蔓延する、といったことがあります。
その典型が社長に対する不満です。あるオーナー会社の事例では、幹部
社員の大部分が社長の考え方が会社の最大の問題だと思っていました。
社長がまともな考え方をしてくれさえすれば会社はよくなる、と彼らは
信じていたのです。
ところが、或る切っ掛けを経て社長の考え方に変化が現れ、多くの社員
たちの社長に対する評価が変わってきました。そこで改めて見えてきた
のは、社長の考え方を問題視していた幹部社員たちが抱えている問題
でした。
こちらの問題にこそ、会社を活性化させる上での大きな障害があること
が判ったのです。これはまさに、不満の存在が本当に重要な問題を
隠してしまう、という典型的な症例だったと言えます。
理想像から現実を引き算すれば、問題が存在することは判ります。
それも一つでなく複数あることが多いのです。そこで優先順位を設けて
解決に当たるのですが、そのための方針が必要になります。
その方針が明確でないと前に上げました事例のように、最も影響力の
強いものに対する不満が、本当に重要な問題を差し置いて優先順位の
トップに位置づけられてしまいます。
問題解決の優先順位を考える際の方針として有力なものの一つは、
「自分や自社の何を活かすか」とか、「現有する何を強みと見るか」と
いったことを思考の軸に据えることでしょう。
即ち、活かせる部分に注目し、そこから解決すべき問題を取り上げて
具体的な解決策を作り、実行していくのです。こうしてこそ実行できる
解決策が生まれ、問題解決が実現します。
前に上げました事例の場合で考えてみますと、社長の考え方に対する
不満を認めた上で社長の姿勢や考え方のどの部分が活かせるかを考える
のです。その部分を活かして、現実に抱えている問題を解決することに
取り組むのです。
こうして一つの問題が解決しますと今まで見えていなかった他の問題も
見えてきます。社長の考え方に対する不満を生み出していた原因も社長
自身が察知する契機が生まれてきます。
現実的かつ実効のある問題解決とは、このようにして行われるものと
思われます。身の回りの小さな問題を幾つも解決することによって本当
に重要な問題が見えるようになった、といった話は結構多いものです。
そして、こうしたことを実現する上で必要なことが、「活かせる部分に
注目する」という視点から解決すべき問題を取り上げ、その解決の実現
を積み上げるということだろうと思います。
文章を絵にする
私たちは仕事をする中で文書を作ることが少なくありません。文書と
いえば文章で表現されるものが多いのですが、読む人が理解しやすい
ように、箇条書き、図表、フローチャート、ツリー型体系図、といった
ものもよく使われます。
文書には、ただ伝えるだけでよいもの、それを資料として案や対策を
考えるためのもの、それに関わる具体的な行動を考え明確にするもの、
などがあります。
ただ伝えるだけでよいものに関する文書は、読み手の理解しやすさを
第一にして作成されます。一番大事なことは結論が明確に示されている
ことです。これは、簡潔な文章で表現されることが多いと言えます。
次に大事なことは、その結論が妥当であることを理解してもらうための
説明です。そこには図表や体系図なども駆使されますが、当事者が何を
どのように考えてこの結論に達したか、即ち、思考のプロセスを受け
入れやすく明瞭に示すことが求められます。
案や対策を考えるための文書や、具体的な行動を考えて明確にする
ための文書では、その文書が示すテーマの骨組み、方向性などが関係者
に理解されることが必要ですから、表や体系図などがよく使われます。
その上さらに、この類の文書の生命線は、アイデアが湧きやすく、かつ
意見が出やすいものとして構成できるかどうかにありますから、読み手
の発想を刺激し、一言でも発言したくなるような表現が必要になります。
以上に述べましたことは全て、言語による文章で表現することができ
ます。文章は何でもできる優れものだと言えるでしょう。文書の作成者
の立場から見ればまさにその通りです。しかし、文書の読み手から見れ
ばそうとは言い切れないものがあります。
文章による表現はある程度冗長になりやすく、読み手が適切に読んで
くれないことが多いものです。例えば、会議の席でいきなり渡された
資料を精確に読むことを出席者全員に求めることには無理があります。
また、ある活動を進めるための基本的な考え方と推進項目を箇条書きで
表現し、各項目に数行の説明を加えたような基本方針書が提示されても
適切な発想が浮かばず、有効な意見もなかなか出ず、具体的な行動計画
がまとまらない、といったこともよくあります。
このようなことは、文章表現が読み手を引き込む力の限界を示している
と言ってもよいでしょう。これを克服する方法が今求められているのだ
ろうと思います。これについて考え、調べてみました。
文章表現が、読み手を引き込む力の限界を露呈するのは、思考が絡む
場合のようです。上記に上げましたのは、思考のプロセスを解りやすく
明瞭に示す場合と、読み手の発想を刺激し発言したくなるように表現
する場合です。
思考のプロセスを示す場合、これに文章を使いますと、くどくどと
冗長な説明を引きずるように続けることになります。こんな長文を読む
のかと思っただけで読み手は嫌気が差してきますし、読み進むうちに
うんざりしてしまいます。
こうなりますと、読み手は表面の字面を追っているだけで、書き手の
思考プロセスが頭に入って来ないため、書き手の言いたいことや真意が
充分に伝わらないのです。
読み手の発想を刺激し発言したくなるような表現を必要とするのは、
前の例に上げました活動の基本方針書のようなものです。この方針書に
則って具体的な行動計画を作るのが次のステップです。
しかし、きれいに整理された箇条書きの方針書を眺めていても、ゴール
イメージや各項目間の関連がなかなか見えて来ず、検討メンバーたちを
集めて討論しても適切な行動計画ができ上がりにくいことが多いのです。
文章表現が読み手を引き込む力の限界を露呈するとは、こういうこと
です。これを克服するための有力な手段が、「文章を絵にする」方法
です。絵と言っても絵画、図、イラストといったものとは限りません。
言葉を枠で囲ったものを作りこれを線や矢印で結んだものもここでは
絵と称します。身近な例を上げてみますと、ＱＣの特性要因図、フロー
チャート、ツリーによる表現、体系図、ＫＪ法の表現、マインドマップ
といったものがあり、それぞれに特徴があって適切な用途があります。
言いたいことや真意を伝えたい文書で当事者の思考のプロセスを示す
場合には、まずは冗長な長文でもよいから文章にしてみます。ここに
思考のプロセスを盛り込むのです。
次にその内容の構造を頭の中で整理しながら、思考のステップごとに
それを具体的な言葉で表現して紙面に展開します。紙面に展開した
思考のステップに、その背景や関連事項を枝葉として付け加えます。
各ステップ、背景、関連事項の因果関係や相関関係、前後関係などを
考慮してこれらを線や矢印で結び、紙面に展開した全体を一つの体系と
して表現します。体系図として表現された思考プロセスは一目で全体を
俯瞰することができますから、読み手の頭に入りやすいのです。
活動の基本方針書に基づいて行動計画を立案するような場合には、
大方針を紙面の中心に書き出し、中項目や小項目を大方針の周囲に
展開します。説明の添え書きもその内容を付帯項目として展開します。
こうしてでき上がった紙面上で、大方針と直接関係する項目、相互に
関係する項目、因果関係にある項目、前提条件となっている項目、等々
を明確にして線や矢印で結び、一つの体系として表現します。
この体系図を計画立案チームで共有し、これを眺めながら具体的行動を
浮かび上がらせていきます。大方針を中心にして基本方針の全体の連環
が見えていますので、何をすればよいかがチームメンバーの頭に浮かび
やすいという訳です。
文章を絵にすること、およびその効用に関する事例を上げてみました。
「文章を絵にする」という方法が効果的な場面は多々あります。是非
活用してみてください。
一般教養の力について：考房だより１１６
今回予定のテーマは「交渉力を掘り下げてみる」でしたが、前振りの
雑談で、一般教養の話になりました。今、企業や大学に注目されている
「リベラルアーツ」のことです。参加者の１人がリベラルアーツを特集
した雑誌を持参していましたので、その内容を学習しながら、意見を
交わしました。
尚、「交渉力を掘り下げてみる」は７月のテーマにしようと思います。
・リベラルアーツと呼ぶ場合と、教養と呼ぶ場合とでは何がどのように
違うのだろうか。
・もともとリベラルアーツと呼ばれるものは、ギリシャ・ローマ時代に
までさかのぼって受け止める必要がある。当時は、
＊人文系の３科目：文法学、論理学、修辞学
＊理科系・芸術系の４科目：幾何学、算術、天文学、音楽
以上の合計７科目の総称として、そう呼んでいた。
・リベラルとは自由、アーツとは教養や文化、といった意味のようだ。
この７科目は古代の自由人が学ぶべきものであったらしい。ただ、
このままでは今の時代にマッチしていない。現代のグローバル時代に
合う新しい定義を必要としているし、その対象とする分野・領域も
変わってきている。
・リベラルアーツに関連した言葉に、グローバルリテラシーとか教養と
いう言葉がある。こうした言葉の意味も考慮して、リベラルアーツの
或る研究家は、「リベラルアーツとは、自由精神を持ち多様な文化の
コアを掴むことだ」と言っている。
・ビジネスの成功は相互の信頼感に依存することが多い。その信頼感
とは、知識や技術や商道徳といった狭い範囲で生まれるものではなさ
そうだ。
リベラルアーツを学ぶことを通して、勝ち負けという狭い枠の中で
考えることから自由になり、相手の国の文化や風土を理解し、自らの
国家を語り、アイデンティティを語り、自らの企業を語る、といった
ことがグローバルなビジネスの上での本当の信頼関係を生むことに
つながっていくようだ。
・ある事象に直面した時に、それをフレームワークに当てはめて型通り
に受け止めることからは、真の意味や本質は掴めない。グローバルか
どうかは別にして、複雑な事象を多面的に捉えにいくことが真の意味、
その本質、本当のことを明らかにすることが多いように思う。
このように多面的に捉えにいく力は、リベラルアーツを学ぶことを
通して醸成されるのだろう。
・世の中のことは、色々なものが複雑に絡み合って、現象として姿を
見せる。経済学とか政治学とかいう制限された視座から見るよりも、
もっと視野の広い考え方をしたほうが、本当のことが見えてくるのだ
ろう。その広い視野を与えてくれるものは、リベラルアーツを学ぶ
ことから得られると言えそうだ。
・リベラルアーツを学ぶことは、自由であるがゆえに、自分自身が自前
の知識体系を構築すべきことを気付かせてくれる。自前の知識体系を
通して他の事象を見つめると、思考の幅が広がり、自由な発想が生ま
れるとも言われる。独創力や創造力の基盤にも、リベラルアーツが
あるのだろうか。
・近代科学も近代哲学もリベラルアーツがあってこそ生まれたものだ。
近代科学が重く受け止められている一方で、近代哲学の価値はあまり
知られていない。これからの世界を展望するに当って、近代哲学の
果たすべき役割はきわめて大きい。
近代哲学の認識問題「正しい認識は可能なのか」という問いに対する
２００年を超える哲学者たちの格闘、そしてその決定的な“答え”は
きわめて重要である。
・自然の事実に関する客観認識が可能な近代科学とは違って、人間や
社会の領域には事実を超えて、価値や意味が問われる。これが今まで
の悲惨な対立と結果をもたらした。これからも対立は無くならない
だろう。
哲学者の竹田青嗣氏は、「誤解を恐れず、その答えを要約すれば、
次のようになる。」と語っている。
第一、客観的存在、事実それ自体というものは、存在しない。した
がって絶対的な客観認識、真理それ自体も存在しない。そのことは
証明できる。
第二、しかし一切の認識が相対的なのではない。認識の本質は、
絶対的でも相対的でもなく、「関心ー目的相関的」である（設定され
た関心、目的に応じて、共通認識は可能である）。
第三、認識の領域は、「事実」の領域と「本質」（価値）の領域に
区分される。事実の領域では厳密な客観認識が成立しうる。本質
（価値）の領域では厳密な客観認識は成立しない。しかし、ここでは
「構造の共通性」を、すなわち“共通了解”を取り出すことができる
…。
・竹田青嗣氏は、要するに次のように言えるとも語っている。
人間は、自然世界については客観的認識を取り出すことができる。
しかし問題は、価値観、倫理観、審美観である。ここでは、認識の
厳密な一致は、むしろ原理的にありえない。
だが、異なった価値観を持つ人間（共同体）同士の間で「共通了解」
を打ち立て、共存を導くための考え方は存在する。これを「信念対立
を克服するための考え方の原理」と呼ぶことができる。
この哲学の認識論の成果は、ヨーロッパ哲学の多くの成果のうちでも
最も重要なものだと私は思う。
・現代社会が、各人が多様な価値、多様な幸福を求める自由を相互に
承認し合うという原則の上に成り立っていることを考えれば、「信念
対立を克服するための考え方の原理」はきわめて重要な位置を占める。
以上のような内容でした。ビジネスに役立ちそうな考え方や事例も
結構あったのではないでしょうか。リベラルアーツの力とは、目に見え
ないところで大きく働いているものだと感じられます。今回の内容を
うまく活用していただけましたら幸いに存じます。
一人一人が能力を高め発揮できる
能力を高めることは、あらゆる分野において全ての人が望んでいる
ことです。そして、高めた能力を発揮することについても同様です。
それゆえに、多くの人たちは日々努力し、知恵と工夫を重ねています。
能力を高める手段としては、個人的な学習、然るべき機関で受ける
教育、職場で受ける指導と経験、研究会や勉強会への参加、組織的に
推進される改善活動への参加、といったものが上がってきます。
こうしたものの中には、個人の能力を高めるもの、組織の能力を高める
もの、その両方を高めるものがあります。一般的には、組織の構成員の
個人の能力が高まれば組織の能力も高まります。
業務プロセスの改善などは、個人の能力はそのままでも組織の能力を
高めます。改善活動などは多くの場合、組織の能力を高めるために推進
するものですが、その推進過程で参加者個人の能力が向上していくこと
も狙っています。
個人の能力向上と組織の能力向上との間には相関性がありますが、
相関性の強さはまちまちです。構成員の一人一人が、何の脈絡もなく
自己学習や研究会参加などを行う場合、個人の能力向上が組織の能力
向上に及ぼす影響はあまり大きくはならないでしょう。
一方、改善活動を進めている組織で、構成員の一人一人が、自分の役割
と任務を全うするための学習や研修会参加を行う場合、個人の能力向上
が組織の能力向上につながっていく度合いは大きなものとなるはずです。
こうしたことが言えるのは、企業、団体や、その内部組織に対してだけ
ではありません。国という大きな組織に対しても言えることです。
今、日本は人口動態面でも経済面でも成熟期に入り、産業育成中心の
従来型の政策体系は、国民の幸福に有効に寄与しなくなっています。
企業の経営方針が環境変化に直面して利益をもたらす方向から外れ、
社員の幸福に有効に寄与しなくなるのと同様なことです。
こうした状況の下で主張されていることの一つに、産業育成支援の政策
から、国民一人一人の能力向上と人材高度化を支援する政策への転換が
あります。即ち、国の投資の対象を産業から国民へと転換する訳です。
そしてさらに、この政策を具体的に推進する上で何が必要かが模索され
ています。教育が必要なことは言うまでもないことです。さらに、国民
一人一人が能力を高めることに安心して取り組める環境整備も必要です。
日常生活の衣・食・住の保証、健康維持のための医療の保証をどのよう
に実現するかといったことです。
国民一人一人が能力を高め、その高度化した人材が産業界や経済界で
活躍すれば、環境整備とその維持のための財源の確保が可能になるはず
です。重要なのはこれを具体的に実現する国全体レベルでの仕組みです。
世界一幸福度の高い国と言われるデンマークは、完全とは言えませんが
上記に近い環境を実現しているようです。
一人一人が能力を高め発揮できる環境を整備することは、一企業、
一団体にとって重要なだけではなく、国家や社会にとってもきわめて
重要なのです。
しかし、規模が大きい国家レベルでどのようにすればよいかを見出す
のはたいへんなことです。国家社会での実現を可能とするには、恐らく
それを構成する企業や団体、個人の集合体といったレベルでこれを実現
できる風土や体質が生まれている必要がありそうです。
企業や団体がこのような環境の整備に取り組むことは、必ず業績の
向上に寄与するはずです。それぞれの企業や団体が「一人一人が能力を
高め発揮できる」環境作りを通して業績の向上に努めることが、明るい
日本の未来を開くことにつながると信じています。
このページで解説されている内容の実践について、無料相談を承っております。
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