仕事力:既刊号 |
2023年 5月号 4週:科学の基本に立ち返る |
3週:最重要経営課題を取り違えない:考房だより211 |
2週:リーダー不適格者を見きわめる |
1週:考え直す力 |
科学の基本に立ち返る
物事を科学的に解釈し、思考は科学的に進めなければならない。
これには殆どの人が賛同すると思います。そして、現代社会においては
それは正しいことだと思います。
しかし、科学的に解釈するとは、科学的に思考するとは、どんな風に
解釈し、どんな風に思考することなのかと問われると、的確に答える
ことができる人は意外に少ないかもしれません。
実際に、科学的という言葉は曖昧に受け止められ、曖昧な使われ方を
しているようです。そこで、科学というものの原点に戻ってもう一度
捉え直してみることにします。
科学とは、現象や事実を観察し、それが発生する原因やプロセスに
関する仮説を立て、更なる観察や実験を通して仮説の検証を繰り返し、
現象や事実に合致する仮説を法則として定める、という思考と行動から
成るものです。
従って、科学の法則として確立された事柄は、前提や条件を同じにして
実行すれば、誰がやっても同じ結果を手にすることができます。これが
科学の定義なのです。
では、経済学は科学でしょうか。一般的には社会科学という言葉で
呼ばれる分野の一つだと理解されているようですが、科学とは言えない
要素を持っています。
現象や事実の観察から原因やプロセスに関する仮説を作る迄の過程では、
事実の記録やデータの採取、その分析や法則の探索など、科学の方法が
駆使されます。こうした行動領域はまさに科学だと言えます。
しかし、更なる観察や実験を通して仮説の検証を行うことは不可能に
近いと考えられます。更なる観察の対象となる社会の経済活動の変化と
多様性が前提や条件を同じにすることを困難にしていること、経済活動
に関わる実験が極めて困難なことなどがその理由です。
科学の要件を成す検証が確実に行われないまま法則として確立された
経済理論が、時代が進むに従い、現実の社会現象と合致しなくなるのは
そのためだろうと考えられます。
古典派経済学の理論、ケインズ経済学の理論、そして新古典派の理論や
新自由主義の理論など、現実の社会経済の動きや政策の実践の流れの
中で、経済学の理論や法則は変わっていかざるを得ないように見えます。
しかし、科学のお墨付きをもらえなくても経済学は学問としての価値が
落ちるわけではありません。経済学は科学の範疇には無くても“経済学”
としての重要な価値を持っています。科学では解明が困難な社会現象を
解明しようとしているのです。文学や哲学もそうでしょう。
このように、科学の基本に立ち返って考えてみますと、今まで見え
にくかった色々なことが見えてくることがあります。その重要な一つが
気候変動に関する議論です。
気候変動の中心にあるのが地球温暖化問題です。これを論じる際の
事実や現実の観察と仮説の立案に、科学の方法から外れた思考や行動が
見られるのです。
一般の議論では、気象と気候とが区別されていないことが多いのです。
気象は絶えず変化するものですが、気候は数十年間に及ぶ気象の平均と
定義されます。
カオスである気象を基盤としている気候の未来予測は、科学の視点から
判断すると不可能に近いのです。現実には、気候のシミュレーションを
行う気候モデルが存在し、これが数十年後の気候を予測できると思われ
ています。
しかし、カオスである気象という要素が含まれている限り、未来に向う
につれて不確実性が増すがゆえに、シミュレーションの結果が妥当性を
失ってしまうのです。このような信頼度の低いシミュレーションの予測
に基づいて、地球温暖化問題が議論されているのが現実です。
この問題については科学の視点からのもう一つの疑念があります。
気候科学の現状をまとめた権威ある研究文献や政府報告書によりますと、
アメリカの熱波の頻度は1900年と変わらず、最高気温はこの50年
間全く上昇していないのです。現象や事実の観察結果を無視し、疑問を
抱えたシミュレーションモデルによる予測に重きを置いているのです。
南極の氷が崩落していたり、ヨーロッパアルプスの氷河が消滅してい
たりする事実もありますから、地球温暖化問題の存在を否定することは
できません。しかし、科学の視点から見て否定的な現象や事実もある
ことを認めた上で仮説を立て、検証行動を組み立てなければ、正しい
結論が得られることはないでしょう。
なぜ科学の基本に目をつぶり、このようなことが行われるかについて
は次のようなことが言えます。
・マスコミの行動の影響:インターネット時代の進展に伴い、記事への
クリックを促すため、危機をあおる内容が取り上げられる傾向の影響
・政治家の行動の影響:選挙に勝つために、誰の心にも響く気候災害
とか難民問題のような脅威について、問題点や対策の必要性を簡略化
して訴えることの影響
・一部の科学者の姿勢:学術機関からのプレッシャーや昇進の問題など
があり、マスコミに取り上げられるよう結果を捻じ曲げることがある
ということの影響
以上に紹介しましたような大きな問題のみに限らず、自分が仕事を
する場においても、科学の基本を外すような類似の事は起こっていると
考えられます。
そんな懐疑を感じる時には、踏み止まって一呼吸し、科学の基本に立ち
返ってみるのが良いと思います。
最重要経営課題を取り違えない:考房だより211
第9話「今を生きる強小企業に学ぶこと」の第4回です。
経営課題というものは、次の2項目の分類のどちらかに入っている
ものです。
1) 仕事の品質と生産性といった業務レベルの領域にあるもの
2) 事業変革や顧客・市場の開拓といった戦略レベルの領域にあるもの
1) の課題とは、既存商品のコストダウン、リードタイムの短縮、
クレームと不具合の低減、固定費の削減、といったようなことです。
2) の課題とは、新事業への進出、既存商品の新市場や新規顧客の開拓、
業界内の上流あるいは下流への進出、といったようなことです。
一般的傾向として、1) の課題は社内的に解決されるものが多く、2) の
課題は社外への働き掛けによって解決されるものが多いと言えます。
従って、1)の課題と2)の課題とでは、解決に当って中心となる部門
や人材もちがってくる訳です。
最重要経営課題がこの2つのどちらの領域にあるかを取り違える
ことは、経営上での重大な結果を招くことになります。
例えば、当社の事業の商品分野に対する需要が堅調な場合、競争に勝つ
ための大きな要因はコストと納期です。当社はコストダウンと生産性
向上を最重要経営課題に設定し、これを推進して成功します。
時代が移り、その商品分野に対する需要に減少傾向が現れます。過去の
成功体験を引きずる当社は、最重要経営課題に相変わらずコストダウン
と生産性向上を掲げて必死の努力をしますが、業績は落ちる一方です。
顧客や市場の需要が変化しているのですから、これまでの需要家が顔を
向けている方向とか、当社の現有商品の分野に顔を向けようとしている
新しい需要家とかを探る努力が必要なはずです。
即ち、この時点における当社の最重要経営課題は、これまでの需要家の
新しいニーズを見極めてそれに対応できる商品を開発すること、および
当社の現有商品の分野の新市場を切り開くことだったのです。
強小企業は、こういった状況に敏感に反応し、的確な判断のもとに
最重要経営課題を認識し、迅速な行動を起しています。これも事例を
1つ挙げておくことにします。
今では世界市場に君臨するまでに成長した日本電算が、未だ小規模
だった頃の話です。数人で創業して以来、発注元の厳しい要求に必死で
挑戦することを重ねて、高度な技術を蓄積した同社は、ハードディスク
ドライブ用にスピンドルモーターを開発しました。
国内のメーカー各社を回って売り込みを図りますが、実績が無いことを
理由にどこも取り上げてくれません。そこで同社は国内市場への働き
掛けを中断し、アメリカへ渡りました。
アメリカ市場に果敢に挑戦する中で、とうとう大手メーカーの採用を
獲得しました。実績の有無よりもモノの優秀さに目を向けるアメリカの
人たちのメガネに叶ったという訳です。
アメリカの大手メーカーの採用が追い風となり、それまで取り合って
くれなかった日本のメーカーも続々と採用するようになっていきました。
これが、同社が世界中のハードディスクドライブのモーターの大部分を
席巻する契機となったのです。
スピンドルモーターを開発した時点での、同社の最重要経営課題は、
採用してくれる相手を獲得することでした。日本のメーカーの意向を
窺い、日本のメーカーに採用されることは、この経営課題を解決する
ための必要条件とは考えなかったのです。
日本のメーカーにこだわって、売り込み先の意見をもっと詳細に聴いて、
それを取り入れた改良に時間を費やしていたら、現在の同社の姿は
無かったという想像にも説得力があります。
同社の成功の要因のうちの1つは、最重要経営課題を取り違えなかった
ことにあったと言えます。
リーダー不適格者を見きわめる
世の中には多くの組織があり、多種多様なリーダーがいます。組織を
発展させるリーダもいれば、組織を衰退させるリーダーもいます。組織
のメンバーが生き生きとして成長するのを支えるリーダーもいれば、
メンバーの意欲を削ぐリーダーもいます。
彼らがどのような経緯でリーダーになったのかについては様々な事情が
あるでしょうが、適格者がリーダーになる場合もあれば、不適格者が
リーダーになる場合もあります。
不適格者がリーダーになった組織は、究極的には停滞、衰退、破滅等
の不幸な結末を迎えることになります。世界規模での例を挙げますと、
ヒトラー、スターリンといった名前が上がってきます。
そこまで大きな話ではなくても、一つの企業組織の中でも色々な事例が
見られます。例えば次のようなことです。
・対立を煽り、その状況を利用してのし上がる。
・自分以上の能力を持つ人材の足を引っ張り、自分を追い越す可能性の
薄い人材を引っ張り上げる。
・失敗する可能性のある仕事を他者に押し付け、それが成功すればその
成果の横取りを画策し、失敗すれは自分が事態の収拾をするような
演技的行動をする。
こうしたことが記憶に浮かぶ人は少なくないだろうと思います。こう
した特性を持つ人たちがリーダー不適格者だと言えそうです。
このリーダー不適格者の行動の基盤にあるパーソナリティとはどの
ようなものかについて調べてみました。その第一は「対立を煽るパーソ
ナリティ」、そして第二は「悪性のナルシスト」と呼ばれるものです。
たいていの人は、揉め事が起こるとそれを解決しようとしますが、
対立を煽るパーソナリティの持ち主はそうはしないのです。彼らは
あらゆる関係は本質的に敵対的なものだと考えるのです。
彼らは絶えず自分は誰かの敵とみなされ、脅かされていると感じ、しば
しば極めて敵対的な行動をします。その結果、彼らは次から次へと不要
な対立を生んで、自分が敵とみなした相手を排除しようとします。
対立を煽るパーソナリティの持ち主の行動の特徴は、次の四つです。
・標的とした相手を執拗に非難する。
・何にでも白黒をつけずにいられない。
・攻撃的な感情を抑制できない。
・極端に否定的な態度を取る。
対立を煽るパーソナリティの持ち主にはもう一つの驚くべき特徴があり
ます。彼らが欲しいものを手に入れることができるのは、往々にして
そのお陰なのですが、彼らは極めて魅力的で説得力のあるカリスマの
持ち主にもなれるということです。
彼らは少なくとも最初のうちは、そのように振る舞います。ところが、
親しくなったり、対立が発生したりすると、上記のような本性を見せ
始めるのです。
一般的にナルシスト的パーソナリティ(自己愛性パーソナリティ)の
持ち主は、自分には特別扱いされる資格があると思い、無限の成功、
無限の権力を夢見ています。他者への共感に欠け、自分の方が上である
ように見せたがります。
ソシオパス的パーソナリティ(反社会性パーソナリティ)の持ち主は、
規則や法律に違反しても平気です。日常的に人を騙し、非常に攻撃的な
行動を取ります。良心の呵責に欠け、他者を支配したがります。
ナルシストとソシオバスの両方のパーソナリティ障害を備えている人
のことを、悪性ナルシストと呼ぶようです。悪性ナルシストは、強力で、
説得力のある、自信にあふれた攻撃的な人になることがあります。
壮大な計画を推進している時は、非常に魅力的なカリスマの持ち主に
見えることもありますが、彼らは無慈悲で、情け容赦が無く、良心に
欠けているのです。
悪性ナルシストの特性が、対立を煽るパーソナリティと組み合わされ
ますと、王や独裁者になりたがるという傾向が顕著になります。
リーダー不適格者の特性の一部を紹介してきましたが、これだけの
ことを知っておくだけでも、リーダーへの対応、自分がリーダーに推す
人、自分がリーダーになった時の行動などに、適切な判断をする上で
お役に立つだろうと思う次第です。
考え直す力
考える力が重要だとはよく耳にすることです。一般的に、考える力を
持つ人は脳の処理速度が速いとされ、次のような特性を持っていると
受け止められているようです。
・知能指数が高い
・頭の回転が速い
・学ぶ能力が高い
安定した時代には、こうした考える力を持つ人たちが重要な地位を占め、
集団や社会のリーダーとして活躍してきました。ところが、現代は変化
の激しい時代です。
こういう時代に求められるのは、処理速度が速い脳の持ち主よりも、
柔軟な思考ができる脳の持ち主です。柔軟な思考をするとは、今持って
いる考えや知識をリセットし、今までとは違う視点から考え直したり
学び直したりすることです。
考え直す力とは、この能力のことです。変化の激しい環境で生きていく
ためには、上記のような特性を持つ考える力よりも、柔軟な思考を
支える考え直す力のほうが重要だと言えるのです。
人には、自分が予期するものを見る「確証バイアス」や自分が見たい
ものを見る「望ましさバイアス」などのバイアスがあります。こうした
バイアスが公平な判断を妨げており、当の本人はこのことに気付かない
ことが多いようです。
自分は他者よりも客観的に物事を見ることができる、と信じている人は
特に危険なようです。上記のような考える力を持った賢明な人ほど、
この種のバイアスにはまりやすいようです。
どれだけ高い能力を持っていても、考えや見方を変えようとする意思
が無ければ、再考する機会を見過ごすことになります。ある研究により
ますと、知能指数テストのスコアが高ければ高いほど、既成概念に囚わ
れやすいとのことです。
以上のようなことから、「考える力」と「考え直す力」とを対比して
考えてみますと、頭が良いとか考える能力が高いと言われる人のほうが、
自分の思考の限界に気付かない傾向があり、考え直す力が劣っている
可能性があることが浮かび上がってきます。
こうしたことを認めた上で、考え直す力を高める方策について考えて
みる必要があるのを感じます。その方策は、考える力を高める方策とは
違うものであることは明らかでしょう。
これまでの説明の通り、考え直す力とは思い込みを手放す力であると
ともに、発想を変える力でもあります。思い込みを手放したり、発想を
変えたりするプロセスは、循環の形を持っていることが明らかにされて
います。それは以下の通りです。
先ずは、知的に謙虚である状態にあることです。そこから、欠けている
知識を問う懐疑が生まれます。その懐疑を通して、新たな情報に対する
好奇心が生まれます。これが新しい何かを発見することに繋がります。
新しいことを知ることは自分の無知を自覚することになり、知的謙虚さ
を維持することを可能にします。
この循環のプロセスを保つことが、考え直す力の維持と向上をもたらす
と言えるのです。
上記のような考え直しの循環のプロセスが維持されていますと、個人
にとっては考え直す力が維持され、かつ向上することになります。一方、
組織にとっては考え直すことが頻繁に行われ、考え直す力を持つ組織と
しての力が維持され向上することになります。
創造性を持つ個人や組織、創造力を発揮する個人や組織は、このような
考え直す力を持つ個人や組織だと言っても良いでしょう。
こうした個人や組織はどのような背景で、どのような場で育つのかに
ついて、ペンシルベニア大学教授のアダム・グラントは次のように述べ
ています。
先ずは、学ぼうとする文化のあるところ、即ち成長に価値を置き、考え
直しの循環プロセスが日常化した環境の存在です。そして、その環境を
醸成するために、心理的安全性(不安を感じることなく問題や自分の
意思を伝えることができる状態)と説明責任とが必要だということです。
こうした考え方は、成果主義が引き起こす問題の解決のためにも有効
だと受け止められているようです。
ただ考えるのではなく考え直すという視点も取り入れて、柔軟性を
失いがちな仕事環境を改善することは、今後重要な課題にになってくる
でしょう。
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